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家田 淳一
FBNews, (528), p.1 - 5, 2020/12
現在の技術のまま、まったく省エネルギー対策がなされない場合、情報関連だけで2030年には年間42PWh、2050年には5,000PWhと、現在の世界の総消費電力の約24PWhを大きく上回るとも予測されている。すなわち、技術進歩なしでは情報関連だけで世界の全てのエネルギーを食い尽くしてもまだ不足するという恐るべき事態が迫りつつある。「センサー1兆個の社会が到来する」ともいわれる将来、その電源をどうやって確保するか。この課題は、われわれの生活を維持するうえで実に重要なテーマである。そこで、電子の隠れた特徴「スピン」を活用する技術に注目が集まっている。スピンの性質を解き明かすとともに、その有用性を見出し、情報化社会に貢献するための研究が進められている。本稿では、このスピンを利用する技術「スピントロニクス」が、将来のエネルギー利用にもたらすと期待される技術進歩の可能性について紹介する。
小野 清; 平尾 和則; 森 久起
PNC TN9410 91-143, 69 Pages, 1991/05
前回報告の「1)サイクル諸量の観点からのPu利用最適化」においては、電力施設計画等を基に設定した発電設備容量を前提として、プロトニウムの積極的な利用を進めつつ核不拡散の観点からプルトニウム貯蔵量を極力低減することを目指し、最適な炉型・サイクル戦略の検討を行った。(戦略A、Bの提言)その後、平成2年6月に通産大臣の諮問期間である総合エネルギー調査会から2010年までの長期エネルギー需給見通しが発表された。本報告ではこの長期エネルギー儒給見通しに基づき、人口やGNPの動向など様々な角度から将来の原子力発電設備容量をより具体的に予測評価し、最適な炉型・サイクル戦略の再検討を行った。その結果、発電設備容量の予測評価において経済成長率や省エネの影響が非常に大きいことが分かった。即ち、省エネが順調に進んだ場合(戦略C、D)では、プルトニウムの積極利用と貯蔵量低減の観点から前回報告した戦略A、Bとほぼ同様、「技術開発との整合性を図りつつFBRを2010年から早期に導入すべきである」との結論に至った。一方、省エネが停止し発電設備容量がハイペース(350万kWe/年)で増加した場合は、FBRを2010年から本格導入しても大幅な天然ウラン資源量が必要となる。なお、上記戦略が成立するためには、省エネルギー対策の推進と原子炉立地問題の解決、FBRと燃料サイクル施設の運転の整合性、FBRの総合的増殖性能(増殖比と炉外サイクル時間)の担保などの条件が達成させることが必要であると共に、プルトニウムの高次化対策を実現しなければならない。この他、戦略A、Bについて使用済燃料の一時貯蔵の効果などの検討も行った。
保田 諭; 朝岡 秀人
松島 永佳*
特願 2021-039879 
公開特許公報
【課題】水素と重水素の混合ガスから気体状態の重水素を安価に得る。 【解決手段】上側のMEA M1を主体として形成される第1ユニットU1においては前記の第1反応が発生することによって燃料電池として機能すると共に、MEA M1における陽極側ガス室31に供給される入力ガスのD組成が濃縮される。第1入力ガス中のD/H組成比が高められた第1排出ガスがMEA M1の第1ガス室31から排出される。第2ユニットU2は、この第1排出ガスのD濃度を更に高めるために機能する。MEA M2における第1電極11はMEA M1における第1電極11と、MEA M2における第2電極12はMEA M1における第2電極12と、それぞれ電気的に接続されている。第1排出ガス中のD/H組成比が更に高められた第2排出ガスが最終的な出力ガスとしてMEA M2の陽極側ガス室31から排出される。